女性から「ケチな男!」と思われるデートでの節約パターン

【１】ガソリン代がもったいないから遠出をしない。
「車があるのにデートに使わないなんて、何のための車?」(20代女性)など、ガソリン代をケチりすぎることに不満を抱く女性もいます。ガソリン代が気になるなら、車を使う頻度を減らすなどして、たまの遠出を思い切り楽しめる工夫をしてはどうでしょうか。


【２】タクシー代を浮かすために雨でも歩く。
「雨の中歩かせる思いやりのなさにガッカリ」(20代女性)など、ただの節約のつもりでも、人間性まで疑われてしまう恐れがあります。デートの醍醐味は、女性をもてなし、喜ばせることでしょう。その大前提を忘れずに、女性への思いやりを態度で表しましょう。


【３】寒い冬も暑い夏も部屋でエアコンをつけない。
「辛い思いまでしてケチらなくても…」(20代女性)など、部屋の環境があまりに過酷だと、女性を困惑させてしまうこともあるようです。環境意識からの節約であれば、省エネ効率の高い暖房・冷房器具を使うなどして、快適な環境づくりに努めましょう。


【４】クーポンが使える店でしか外食しない。
「そんなにクーポンにこだわらなくてもいいのに」(20代女性)など、割引ありきのお店選びは、女性からの評判が悪いようです。どうしてもクーポンが使いたいなら、毎回事前に予約をし、こっそりクーポンを渡すといいでしょう。


【５】映画館に水筒を持ち込もうとする。
「劇場でお菓子や飲み物を買うのが楽しいのに…」(20代女性)と考える女性も多く、雰囲気を壊す節約行為だといえそうです。多少割高でも、レクリエーションの一部だと思えば安いものです。デートでは実際の金額より、付加価値に重点を置きましょう。


【６】自分の定期券の範囲内でデートをする。
「デートの行動範囲を狭める意味が分からない」(20代女性)と、憤慨する女性もいます。デートでは、普段あまり行かない場所に行くことで、新鮮な体験ができたりするものです。最新スポットを紹介した雑誌などを読み、テンションをあげるところからはじめてはいかがでしょうか。


【７】節約のために彼女の手料理を食べたがる。
「ごはん代ケチってるのがバレバレ!」(20代女性)と、呆れ顔の女性もチラホラ…。「安く済むから」という理由で、彼氏に手料理を食べさせたがる女性はあまりいません。次のデートでは手料理のお礼にごちそうするなど、女性が「また作りたい」と思えるよう、感謝の気持ちを表しましょう。


【８】カフェなどで使わなかった砂糖やミルクを持ち帰ろうとする。
「カッコ悪い。一緒にいて恥ずかしいよ」(20代女性)など、節約も度を越すと、女性に恥ずかしい思いをさせてしまうようです。デートは、女性に自分のカッコいいところをアピールする場でもあります。自ら評価を落とすような行為は、控えたほうが賢明でしょう。


【９】リサイクルショップでプレゼントを買う。
「プレゼントに中古?　ムードないなぁ」(20代女性)と、ガッカリする女性もいるようです。リサイクルショップで買ったプレゼントだと、「自分のことを思って選んでくれた」という気持ちの部分を感じにくいのでしょう。お金がないなら、手作りのものをプレゼントしたほうが喜ばれるかもしれません。


http://news.mixi.jp/view_news.pl?id=1808372&media_id=75

あまりケチケチされるのは嫌ですね。。


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年収1000万円の人 600万円の人と比べ特段金使えるわけでない！？

年金支給年齢の引き上げや消費税増税などの検討を盛り込んだ「社会保障・税一体改革成案」が7月1日閣議了承された。「成案」は、もはや国民に働く意欲も、豊かな生活も許さない「官僚独裁国家」を作るものである。

「消費税10％」がすべての国民にとって負担倍増であることはいうまでもない。そのうえで、この計画の特徴は、中産階級やアッパーミドル層を「稼いでいるから取りやすい」と狙い撃ちしていることだ。

年金保険料アップにその思想が端的に表われている。「標準報酬上限の引上げ」がそれだ。現在、厚生年金保険料は月収約62万円を超えると上限に達し、それ以上はいくら稼いでも変わらない。もちろん、受け取る年金額も増えることはない。

野田政権はその上限を2倍の月収約121万円に引き上げるという。上限のサラリーマンの場合、毎月納める（天引きされる）保険料はこれまでなら約5万円だが、改正後は約10万円に倍増する。

いきなり手取りが月5万円も減るのは信じがたい話だが、「金持ちだからいい」というのがこの成案のとりまとめ役で、左翼運動に傾倒した仙谷由人氏（当時は官房副長官）の言い分なのだ。

本当にそうだろうか。確かに月収62万円のサラリーマンといえば、平均よりずっと高所得だし、おそらく大企業の管理職クラス、中小なら役員クラスでなければ届かない金額だろう。

が、それが「高額所得者」として負担を強いられるほど裕福な暮らしなのか、冷静に考える必要がある。

日本のサラリーマンは、もともと先進国のなかでも高い所得税や社会保障費を天引きされているだけでなく、自営業者や国会議員のような節税はできない。

一方で、「3大消費」といわれるマイホーム、マイカー、教育費負担は先進国で最も高いといわれる。年収1000万円のサラリーマンが年収600万円の人に比べて、ものすごくリッチな生活ができるかといえばそうではない。

東京なら、自宅マンションが10平方m広くなれば約1000万円高くなる。住宅ローン金利も考えれば、それだけで年間50万円以上、可処分所得は減る。マイカーは我慢すればよい話だが、子供が1人増えれば年間かかる養育費、教育費は100万円単位だ。

60平方mのマンションに住む3人家族と70平方mに住む4人家族では、年収が600万円と1000万円だったとしても、食事、娯楽、衣服などにかけられる金額はほとんど変わらないのが実情なのだ。

しかも、野田政権が負担増の線引きをした年収700万円台という数字は、家族を養いながら不況と戦うサラリーマンたちにとって、多くが「いつかそれくらい稼げるようになりたい」と目指す現実的な夢だろう。そこに到達した途端、「お前は高額所得者だから、もっと負担してもらう」と悪代官が待ち構えているとすれば、サラリーマン人生には夢も希望もない。


http://news.nicovideo.jp/watch/nw143519

サラリーマンには辛い時代です。。



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